“オンライン”ばやりの昨今ですが…
いまや、“オンライン”への人気が高まっています。
Withコロナ、Afterコロナの時代は、「会議」も「セミナー」も、そして「商談」までも、オンラインに移行して行くのではないかという人もいます。
人材仲介事業にとっても、企業が「面接」のオンラインをどう考えているのかが気になるところです。
こうした中、エン・ジャパン（株）は、同社が運営する求人支援サービス利用企業を対象に「オンライン面接に関するアンケート調査」を行い、7月29日、その結果を公表しました。
ここでは調査結果の概観と、調査に垣間見える求人企業の本音を取り上げます。
データは、コロナとともに実施拡大を示す
まず、同調査の集計データから、調査結果の概観をしておきましょう。
（1）オンライン面接をしたことがある企業は26%。導入時期は「1～3ヶ月前」が最多。
（2）導入した理由の第1位は「新型コロナ感染拡大を受けて」が70％。
（3）実施経験がある企業の71%が「今後も積極的に実施する」と積極回答。
一方、未経験の企業は「今後も実施したくない」が半数以上。
自由記述から、積極・消極の理由を探る
集計データは以上のとおりですが、次に自由記述に書き込まれた意見からその理由や背景を探ります。
まず、今後積極的にオンライン面接を実施していきたいとする企業について、どんなところにメリットを感じているかを見ましょう。
・来社による日程調整の手間が省けるので、採用までの時間短縮につながる（商社）
・面接のドタキャンも減り、地方の方の応募・採用もできるようになった（メーカー）
・面談者、対応者とも両方にとって、コロナ対策、手間暇、交通費含めて、メリットが多いため（IT・インターネット）
・地方など、遠方の求職者との面接機会ができるうえ、交通費の負担がないのはメリット（サービス関連）
次に、積極的に実施していきたくないと回答した企業の感じ方や懸念を見ておきます。
・社内でテレビ会議を利用する機会がないため、オンラインに慣れていない。コロナ感染拡大中であれば、オンラインもやむを得ず…といった感じ（メーカー）
・社内見学もセットになるので、来てもらった方が辞退にもつながりにくい（サービス関連）
・応募者に施設の雰囲気を知ってもらうのも大事だと思うので、来てもらった方がよい（商社）
・機材など、必要なものが多い。また、相手の人柄は画面越しでは判断が難しい（不動産・建設関連）
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